今の会社に残ると決める前に｜異動・昇給・働き方を確認する方法

転職せずに今の会社に残ることも、前向きな選択になり得ます。ただ、「転職が不安だから」で決めると、同じ不満が続いたときに判断をやり直しにくくなります。

残るなら「何が改善したら納得できるか」と「いつ確かめるか」を決めましょう。ここでは異動・昇給・働き方の3つを、上司との相談と見直しにつなげる手順を紹介します。

不満を「相談できる課題」に言い換える

「評価されない」「忙しすぎる」という気持ちを、起きている事実と希望に分けます。相手を責める表現を避けるというより、何を変えればよいかが伝わる形にするためです。

他部署や同僚の条件を推測で持ち出すより、自分の担当、成果、勤務時間など確認できる材料をそろえます。社外へ持ち出せない資料や顧客情報を使う必要はありません。

希望額を伝えるだけでなく、「何ができれば、誰が、いつ判断するのか」を確認します。上司がその場で決められるとは限らないため、人事制度と決裁の流れも尋ねてみましょう。

「頑張れば考える」という返答だけなら、結果の約束と受け取らず、条件が未確定だと記録します。努力する内容と結果を確認する時期が見えるかが、残留判断の材料になります。

希望する仕事が今の部署にない場合、社内公募や担当変更などの選択肢を調べます。制度の有無だけでなく、応募条件、募集時期、上司への相談が必要になる段階を確認してください。

例えば「企画をしたい」なら、どの部署で何を担当したいのか、今の経験をどう使えるのかまで整理します。異動の希望を伝えたことと、異動が決まったことは区別しましょう。

業務の優先順位、会議の参加範囲、担当の分担など、実際に変えられる範囲から相談します。在宅勤務や時差勤務を希望する場合は、自分の職種・部署での適用条件も確認します。

変更前と変更後を同じ期間で比べると効果が見えます。例えば2週間ずつの残業時間を記録する場合、繁忙期の違いも一緒に残してください。短期間の改善だけで、その状態が続くと決めつけないことが大切です。

以下は進め方を示す架空の例で、異動や昇給を保証するものではありません。期間も、自分の会社の評価・異動時期に合わせて調整します。

見直し日にすべてを決める必要はありません。「異動の結果が出る日まで待つ」「求人情報を集める」「応募を始める」など、分かった情報に合う行動を選びます。待つ場合も、次に確認する日付を決めておきましょう。

「今後の担当業務と働き方について相談したいです。現在は○○に時間がかかり、希望する△△の経験を積めていません。業務の分担や担当変更の余地があるか、30分ほどお時間をいただけますか。難しい場合も、必要な条件や確認できる時期を知りたいと考えています。」

相談後は「決まったこと」「まだ決まっていないこと」「次に確認する日」を自分のメモに残します。話の受け取り方が違いそうなら、認識が合っているかを確認してください。

「○月に△△を確認でき、それまでは□□の経験を積めるので残る」のように、条件と理由が言葉になるかを確かめます。転職活動の負担だけでなく、残った場合に得られることも判断に入れましょう。

今の会社と外の選択肢を同じ基準で並べるには、転職か残留かを比べる判断チェックリストを使ってください。

この記事の相談手順・文例は当サイトの提案です。社内制度や決定の時期は勤務先によって異なります。